募集要項
2022年 新規学卒者採用募集要項
| (1) 募集職種 | 総合職 |
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| (2) 募集人員 | 総合職若干名 |
| (3) 応募資格 | 2023年3月末までに国内外の4年制大学卒業見込み、大学院修了見込みの方。 ※既卒でも卒業から3年以内であれば、新卒採用への応募は可能です。 |
| (4) 募集学部 | 全学部全学科(不問) |
| (5) 業務内容 |
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| (6) 勤務地 |
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| (7) 初任給 |
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| (8) 昇給・賞与 |
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| (9) 勤務時間 |
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| (10) 休日・休暇 | 日曜・祝日、年末年始、夏季休暇など115日、他に慶弔休暇、育児休暇、介護休暇など |
| (11) 有給休暇 | 入社時3日、6カ月後10日、最高6年6カ月後20日 |
| (12) 福利、厚生 | 施設:社有保養所(越後湯沢)、健保借上保養所、健保契約保養所(JTB・KTN)、独身寮(石岡) |
| 制度:雇用保険、健康保険、労災保険、厚生年金保険、確定給付企業年金、社員持株会、財形貯蓄(利子補給)、社内預金(利子補給)、従業員貸付金(低利)、健保による宿泊補助金(年間1泊迄、本人・家族)、家賃補助手当 | |
| 社員旅行:海外中心 実績(1997年グアム 2001年ハワイ 2007年オーストラリア 2015年ハワイ 2018年台湾) | |
| (13) 採用スケジュール | 選考フロー:①会社説明会 ②書類選考(エントリーシート)③一次面接、④役員面接 ⑤内々定 ※2023年卒採用につきましては下記問い合わせ先へTELもしくはMAILにてお申し込み下さい。 |
| (14) 提出書類 | 履歴書(写真貼付)、成績証明書、卒業見込証明書、エントリーシート |
| (15) 採用担当 | 総務部 総務課 新卒採用グループ |
| (16) 問い合わせ先 | 電話:(03)3663-0311 FAX:(03)3663-0313 メール:soumu@ask-akiyama.co.jp マイナビ2023に参加しています |
ASKが求める人材
ASKについて
(1) 鉄鋼業界での位置付け
鉄鋼業界は大きく分けて「普通鋼業界」「特殊鋼業界」の2つに分けられます。
生産工程によって分けた場合には「一次製品メーカー」「二次製品メーカー」となります。一次製品メーカーには「高炉メーカー」「電炉メーカー」「専業メーカー」があります。
また、二次製品メーカーは「鋼板加工メーカー」「線材加工メーカー」の2種類に分けられ、さらに線材加工メーカーは「磨棒鋼メーカー」「精線メーカー」に分けることができます。
当社は鉄鋼業界のなかにあって、特殊鋼の二次製品メーカーで、線材加工分野の磨棒鋼業界に属し、そのなかでも「快削鋼」専門のメーカーです。
つまり、わが国でも数少ないユニークな企業なのです。
(2) ASKの製品
実は、皆さんの身近なところで大活躍しているのが当社の製品です。時計やカメラ、家電製品、自動車、通信機器、健康機器、アミューズメント、ロボット、コンピュータ等の実に幅広い産業分野で、当社製品は使われています。
(3) ASKの現状
当社は、1927(昭和2)年の創業以来、快削鋼(快く削れる鋼)の専門メーカーとしてノウハウを蓄積してきました。当社の歴史がそのまま、わが国の快削鋼の進歩の過程であるといっても過言ではありません。 年商100億円前後、総販売数量約4万トン、お取引先数は800社を超えております。わが国を代表する企業をはじめとして優良企業に恵まれ、順調な成長を遂げてまいりました。 財務体質はきわめて健全であると自負しております。
(4) ASKのこれから
不思議に思われるかもしれませんが、いまだに世界は鉄器時代にあるといえます。鉄は安くて、強靭で、加工がしやすく、また無尽蔵にあり、これほど有効な材料は他に見当たりません。 10数年前、快削鋼の将来について不安がなかったわけではありません。当時、快削鋼の量的な減少をもたらす3つの要素が考えられました。まず「小型軽量化」、次に「電子化(デジタル化)の動き」、最後に「樹脂複合部品化」です。 確かにこのような方向へと進みましたが、幸いなことに、例えば家電業界ではCD・DVDプレーヤーやデジタルカメラ、薄型テレビ等の新製品が続々と商品化され、しかも大量に生産されるなど、むしろ需要量は増えるという結果になりました。すなわち、新製品の出現に伴って、用途が拡大したわけです。 21世紀の社会は、これまで以上に国際化、情報化、高齢化が進み、環境問題についてもさらに厳しい対応が求められるはずです。このような動向を背景にして、市場に受け入れられる新事業、新製品が次々と生まれることでしょう。当社製品に対するニーズも、形を変えながら拡大していくと確信しています。
社訓
- 会社を人の和によって発展させよう。
- 会社を各自の創意工夫によって発展させよう。
- 会社を自己の仕事に興味を持つことによって発展させよう。
社員教育への取り組み
新入社員教育(集合研修、OJT、フォローアップ研修)、ISO教育、社内外講習受講、業務関連の資格取得支援、QCサークル活動など充実しています。東南アジア、欧米等への海外研修も制度化しています。
能力主義・成果主義を反映した人事・評価制度を構築しています。
- 資格基準説明書に基づく職能資格制度導入
- 目標管理制度による公正な人事考課

